ネット学習市場が堅調




ネット学習塾

ネット学習塾の市場成長が堅調であるそうです。

「ネット予備校」ビジネス活況 ネットで授業見放題、参入相次ぐ

eラーニング市場に関する調査結果 2013 - 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所

矢野経済研究所の調査データでは個人を対象としたe-ラーニングの市場規模は毎年1〜15%程度の成長という事です。つまり、個人が積極的にe-ラーニングを活用し始めていて、企業側もサービス提供に注力しているのです。

リクルートなど今まで予備校、学習塾の市場にはいなかった会社も次々とネット学習塾の市場へ参入しているらしく、「受験サプリ オンライン予備校」などはテレビCMを出稿しているのをしばしば見かけます。

リクルートが2011年に調査したデータによれば学習塾に通わない子供を持つ家庭は経済事情を理由にする傾向が多くその割合は全体の65%にのぼるそうです。

教育と親の収入格差がたびたび取りざたされる事がありますが、いわゆる上位校と言われる大学に通う大学生の親の年収は高い傾向にあり、例えば東大の学生の親の年収を集計すると過半数以上が年収950万円を超えるそうです。これって日本人の平均収入409万円を考えるとかなり高いですね。今の教育制度にはある程度お金が無いと高等教育を受けられないという事実はどうやら存在しそうです。

なので、低価格のネット学習塾(受験サプリなんかは月額980円だそうです)が一般化すれば親の年収に関わらず高等教育を受けられる環境が整います。

以前の記事、日本はデジタル教育後進国?で紹介したように海外ではe-ラーニングサービスがかなりローンチされていて、日本ではまだ浸透していないのが現実です。しかし、平等な教育を多くの人たちが受けられる環境とそうでない環境では人の質が大きく変わってきます。国民の質=国力と考えるならば、日本はもっとe-ラーニングに力を注ぐべきではと思います。ITインフラは世界一整っているんですから。今、やらずにいつやるの!?(死語?)っていう話ではないでしょうか?


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